経済経営学部

経済学経営学を中心に法学分野の科目も配した実学重視の教育課程を通して、ビジネスパーソンとして必要な幅広い教養と高い専門性を兼ね備えた人材の育成を目的とする。

1. 知識・理解
   • 1.1 経済学・経営学とその関連分野の学修を通じて、社会をとりまく諸現象に関する歴史的経緯や法則性を理解し、変容するグローバル社会の諸問題を解決するために活用できる。
2. 技能
   • 2.1 社会人として必要な幅広い教養を有し、自律した行動ができる。
   • 2.2 専門教育とキャリア教育から得た知識・意識を通じて、自らの社会人としてのキャリアデザインを長期的視野に立って描くことができる。
3. 思考・判断・表現
   • 3.1 経済学・経営学の専門分野の学修を通じて得た知識をもとに、経済経営分野における諸課題について複眼的な視野から分析することができる。
   • 3.2 自ら設定した経済経営分野における主題について、適切な手法を用いて結論を導き、それを論理的かつ客観的に説明することができる。
4. 関心・意欲・態度
   • 4.1 経済学・経営学分野の専門的知見に基づいて、変容するグローバル社会の諸問題の解決に向け、他者と協調して行動をとることができる。
   • 4.2 社会科学の幅広い知見に基づいて、よりよい社会の構築に向けて的確な判断をでき、それに積極的に参画することができる。

1. 教育課程編成
   • 1.1 教育課程として、学部共通科目および学科専門科目を配置します。
   • 1.2 学部共通科目では、経済学・経営学を中心に、法学を含めた広く社会科学の学修に共通して必要とされる基礎的な知識と技能を修得することを目的とし、それに必要な科目を配置します。
   • 1.3 学科専門科目は、各々の学科の学修を活かした進路に即して配置され、各々の学科の専門的知見に基づく主体的な行動力および問題解決力を育成します。
2. 学修方法・学修過程
   • （学修方法）
     • 2.1 学部の教育課程では、経済学・経営学の理論を段階的かつ体系的に学修するとともに、体験学修およびキャリア学修も連動させながら実践的かつ能動的に学修します。
   • （学修過程）
     • 2.2.1 学部共通科目では、各学科の専門分野の基礎となる、初歩的・入門的な科目を学修します。
     • 2.2.2 1年次には、学部共通の入門科目により経済学・経営学の学修に必要な基礎知識を得ます。
     • 2.2.3 2年次には、学部共通のキャリア科目を学修することで、行動力や問題解決力を養う学修を行います。
     • 2.2.4 3年次からは、少人数のゼミナールにおいて各々の関心に応じた専門分野における学修を行います。
     • 2.2.5 4年次では、各々の設定したテーマについてゼミナールにおいて指導を受けながら卒業研究を行い、課題発見力・解決力を養う学修を行います。
   • （学修過程）
     • 2.3 ビジネスパーソンとして社会の第一線で活躍できる能力を養うべく両学科共通のコースと学科独自のコースで段階的に学修を進め、専門的知見に基づく主体性および問題解決力を育みながら卒業論文を作成します。
3. 学修成果の評価
   • 3.1 学修成果は、ディプロマ・ポリシーで定められた能力と、カリキュラムの各科目で設定される到達目標の達成度を示すものであり、経済経営学部のアセスメント・ポリシーに従って多様な方法で学修成果を評価します。
   • 3.2 各科目の内容、到達目標、および評価方法・基準はシラバスを示し、到達目標の達成度を評価します。

本学部の教育目的に即した人材を育成するために、本学部の教育目的を理解し、意欲と主体性をもって勉学に励むことができ、高等学校の教育課程で修得する基礎的な学力とそれを活用する力、他者とのコミュニケーション能力を備える人を求めます。

1. 知識・技能
   • 経済学と経営学を学ぶために必要な基礎的な知識・技能を有する。
2. 思考力・判断力・表現力
   • 経済や社会について、また企業やショップの経営について考え判断する能力があり、自分の考えを表現できる。
3. 主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
   • 経済学や経営学に強い興味・関心があり、主体的に学ぶ強い意欲を持つ。
   • 知識の修得と実践的活用のために、多様な人々と協働して取り組める。
   • 国際人としての教養を身につけ、英語を中心とした語学力の向上を目指す意欲を持つ。

1. 目的
   本学のディプロマ・ポリシー（DP）、カリキュラム・ポリシー（CP）、及びアドミッション・ポリシー（AP）の達成状況を検証する方法を定めることにより、学生の学修成果を評価し、教育の改善を持続的に行う。
2. 機関レベル（大学全体）
   学生の志望進路に対する就職率、資格・免許取得率、学生満足度調査などから、学修成果の達成状況を検証する。
3. 教育課程レベル（学部・学科）
   卒業論文、単位取得状況、GPA、資格の取得状況などから、教育課程レベルでの学修成果の達成状況を検証する。
4. 科目レベル（授業）
   シラバスで明示した成績評価基準に基づく評価、授業評価アンケートなどから、科目レベルでの学修成果の達成状況を検証する。
5. 検証方法
   具体的な検証方法は次のとおりとする。
    

以上