大学院

大学院について

高度な職業人を育成する

京都先端科学大学大学院は、1994年から経済学、経営学、人間文化の各研究科を順次開設し、高度な専門性を有する職業人の養成を教育目標に掲げ、多くの修了生を世に送り出してきました。修了生は、会計、司法、行政の関係の資格を取得し、民間企業、地方自治体、教育機関等々で活躍しています。本大学院では、各人の目標が達成できるよう、専門分野および関連分野について、きめ細かい指導体制を整えています。

経営学研究科経営管理専攻とは（＝教育研究の目的）

本学では、グローバル化が進み国際的な競争が激化する現在、国際的に通用する実践力を身つける大学教育が必要と考え、その第一歩として新しい形の工学部を設置しました。今回さらに、社会的要請としてテクノロジーの知見を持つマネジメント層の養成が日本全体にとって緊急の課題であると認識し、従来のMBA(経営学修士)を進化させた新たなプログラムとして、新たに経営学研究科経営管理専攻（仮称）の設置を計画しています。

経営学研究科経営管理専攻(仮称)では文系、理系を問わず、実践的なマネジメント能力をもつ経営人材を社会に広く輩出し、特に技術系のキャリアパスに限定されがちなエンジニアに対して、実践的な経営管理を学ぶことで、高度技術化する産業界を牽引するトップマネジメント人材を養成することを教育研究の目的としています。

大学院研究科一覧

工学研究科の学びの舞台となる南館竣工、国際学生寮も併設。

大学院で学んで資格をめざす資格支援プログラム

経済学研究科と経営学研究科の共通プログラム。税理士養成コース

税理士は、民間企業に対して税務関係の申告書作成だけでなく、決算書作成や経営指導などのサービス業務を提供する専門職です。さらに、近年では民間企業の会計参与や公共団体の外部監査人としても認定され、活躍する場がより広がりを見せています。本学大学院の税理士養成コースは、コース設置科目のすべてが研究科修了のための単位として認定されます。そして、修士論文が国税庁・国税審議会の審査に通過すれば、税理士試験の一部科目の試験免除を受けることができます。経済学研究科と経営学研究科それぞれの修了者が申請できる免除科目は以下の通りです。

コース主要科目

FPの国際資格「CFP®」の受験資格を取得できる、CFP®認定教育プログラム

金融資産や不動産の運用、またライフプランニングなどに関するサービスをグローバルに提供できる金融のプロフェッショナルであることを証明する国際資格「CFP®」。その審査試験受験に必要な資格を取得するためのプログラムです。本学大学院の経済学、経営学、法学の3つの分野の所定科目群の単位を修得することにより、AFP認定者でなくともCFP®資格審査試験を受験することができます。また、このプログラムの単位を取得するとともに課題を提出すると、AFPの資格を申請することができます。

臨床心理士と公認心理師の受験資格を取得できる、臨床心理学コース

人間文化研究科の臨床心理学コースは、「臨床心理士」と「公認心理師」の両方の受験資格が取得できるように、カリキュラムが編成されています。心の健康に関わる援助者としての心がまえと、高度な専門知識・スキルを備えた専門家の育成をめざします。家庭・学校・地域社会などにおける実践的な課題の解決に貢献できる力を養います。

大学院入試トピックス

2021年度よりインターネット出願が可能となります。
詳しい利用方法は「2021年度京都先端科学大学大学院入学試験要項」をご確認ください。※学内推薦選考除く。

①システム手数料・支払手数料が無料
②入学検定料の支払いはクレジットカードやコンビニ、pay-easyで可能
③24時間、出願可能
インターネット出願利用条件：E-mailアドレスを持っていること。

奨学金

本学では、多彩な奨学金制度を用意しています。全研究科共通のスーパートップスカラシップなど、意欲あふれる研究者を応援します。

3つのポリシー

アドミッション・ポリシー

各研究分野の高度な学識と先端的な知識や技能の習得を通じて社会に貢献しようとする意欲の高い人を求める

カリキュラムポリシー

各研究分野の卓越した学識と応用力を習得できるようにカリキュラムを編成する。

ディプロマポリシー

各研究分野の学術研究者や高度専門的職業人として活躍するのに必要な識見を習得した者に学位を授与する。​​​​​​​

教育上の目的

大学院沿革