大学院

大学院について

大学院によって、大学は進化する。
さらなる高みへの探求に向けて。

京都先端科学大学は、予測困難な現代において、時代と人々の意識の変化に対応し、イノベーションを生み出す人材育成のために、2022 年4 月、経営学研究科にビジネススクール(経営管理専攻)をあらたに開講しました。
本学は、バイオ環境研究科、工学研究科、経済学研究科、人間文化研究科と合わせて、広い分野を探求する5つの大学院を設置する大学へと進化します。


本大学院は、修士、博士の学位取得を目指す教育組織です。
大学院修了生は、現代社会が直面する近未来の困難な課題や多様な社会ニーズに主体的に対応するため、それぞれに重要な役割を果たします。


1)工学研究科ではコロナ禍により加速しているDX 時代に必須となるハードからソフトにわたる多様な学術分野を深く学修し、新しい価値を導き出せる人材、
2)経済学研究科では幅広い分析能力と問題解決能力を兼ね備えた職能人材、
3)経営学研究科ではグローバルな視点から物事を考えて、新たな時代で活躍できる経営人材、
4)人間文化研究科では人間の生き方や社会システムのあり方を追求した高度な専門知識を学修した人材、
5)バイオ環境研究科ではカーボンニュートラルも視野に入れた調和型地球環境整備をリードする人材の養成を目指します。
どの大学院においても求められるのは、人間への深い理解と、それらを社会実装するための知恵・知識、そして技術です。


本学では、高い専門性を備え、実践的な英語力を持ち、国際社会人としての基礎能力に富んだ人材を育てます。
世界が必要とする学術と人材を輩出する大学院として一層深い探求を行い、京都先端科学大学は未来への価値を大学院生、教員、職員がともに創り出していきます。
そして、大学院生の皆さん一人ひとりが描く夢、未来を実現できるよう、教員、職員は一丸となって支援いたします。

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前田 正史 MAEDA Masafumi

工学博士。東京大学 工学部卒/東京大学大学院 工学系研究科 金属工学専攻 博士課程修了。東京大学生産技術研究所所長などを経て、東京大学理事・副学長を歴任。2016年10月~2019年3月まで日本電産株式会社生産技術研究所所長。研究分野は、「金属生産工学」「資源リサイクル」。2018年4月より京都学園大学副学長、2019年4月京都先端科学大学学長に就任。

トピックス

2022年4月 経営学研究科経営管理専攻 ビジネススクール開設

研究科の名称:経営学研究科
設置専攻及び定員:経営管理専攻 入学定員20名
学位:修士(経営学)【Master of Business Administration】
標準修業:2年

プログラム 構成
正規修士課程(MBA:本当に経営ができる経営者を育てる、理系文系の社会人)
平日夜間開講、日本語もしくは英語による講義 1-2年修了プログラム
EMBAプログラム(対象:企業の上級幹部候補者対象、英語による講義)
週末塾(対象:次世代経営者予備軍、二世経営者:日本語プログラム)

経営学研究科 経営学専攻 修士課程は2022年度より募集停止

経営学研究科経営管理専攻とは(=教育研究の目的)

本学では、グローバル化が進み国際的な競争が激化する現在、国際的に通用する実践力を身つける大学教育が必要と考え、その第一歩として新しい形の工学部を設置しました。今回さらに、社会的要請としてテクノロジーの知見を持つマネジメント層の養成が日本全体にとって緊急の課題であると認識し、従来のMBA(経営学修士)を進化させた新たなプログラムとして、新たに経営学研究科経営管理専攻の設置を計画しています。

経営学研究科経営管理専攻では文系、理系を問わず、実践的なマネジメント能力をもつ経営人材を社会に広く輩出し、特に技術系のキャリアパスに限定されがちなエンジニアに対して、実践的な経営管理を学ぶことで、高度技術化する産業界を牽引するトップマネジメント人材を養成することを教育研究の目的としています。

大学院案内2023年度版ダウンロードはこちら

大学院ガイドブック ダウンロード

大学院研究科一覧

大学院入試トピックス

インターネット出願が可能

詳しい利用方法は「2023年度京都先端科学大学大学院入学試験要項」をご確認ください。
※学内推薦選考除く。
①入学検定料の支払いはクレジットカードやコンビニ、pay-easyで可能
②24時間、出願可能
インターネット出願利用条件:E-mailアドレスを持っていること。

奨学金

本学では、多彩な奨学金制度を用意しています。全研究科共通のスーパートップスカラシップなど、意欲あふれる研究者を応援します。

名称 内容 金額等
スーパートップスカラシップ
(全研究科)
博士課程前期および博士課程後期の希望者のうち、特別に優秀な方を対象とします。
※各研究科若干名。
  1. 入学金全額免除
  2. 学費(授業料、施設設備費、実験実習費)全額免除
    ※2年間または3年間(継続には学期ごとの成績審査があります)
  3. 修学支援金年間120万円
    ※2年間または3年間(継続には学期ごとの成績審査があります)
大学院給付奨学金
(工学研究科除く)
研究及び学業等において本学大学院生の模範となる方を対象とします。
※各研究科若干名。
入学金・学費(授業料、施設設備費、実験実習費)全額又は50%
成績優秀者特別奨学金
(工学研究科)
特別に優秀な博士課程前期希望者を対象とします。
※第1種2名、第2種5名、第3種5名
第1種:入学金・学費10割
第2種:入学金・学費5割
第3種:入学金・学費3割
※2年間(継続には学期ごとの成績審査があります)
※学費とは授業料、施設設備費、実験実習費を指します。
特別に優秀な博士課程後期希望者を対象とします。
※最大2名
第1種:入学金・学費10割
※3年間(継続には学期ごとの成績審査があります)
※学費とは授業料、施設設備費、実験実習費を指します。

※企業から学費の支給がある企業派遣の方は、奨学金対象外です。
※最新の情報は本学HPをご覧ください。

3つのポリシー

アドミッション・ポリシー

各研究分野の高度な学識と先端的な知識や技能の修得を通じて社会に貢献しようとする意欲の高い人を求める。

カリキュラム・ポリシー

各研究分野の卓越した学識と応用力を修得できるようにカリキュラムを編成する。

ディプロマ・ポリシー

各研究分野の学術研究者や高度専門的職業人として活躍するのに必要な識見を修得した者に学位を授与する。

教育上の目的

本学大学院の目的

本大学院は、京都先端科学大学の建学の精神を踏まえて、教育基本法及び学校教育法に基づき、専門分野における学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、社会の進展に寄与することを目的とする。

本学大学院研究科の目的

本大学院経済学研究科は、現代経済社会の特性を踏まえつつ、国民生活の環境変化に伴う諸問題を分析し、広い視野に立って深い学識を修得し、高度な専門性の求められる職業を担うことのできる人材の育成を目的とする。

本大学院経営学研究科は、国際化・情報化・コンプライアンスの欠如といった社会環境の著しい変化の中にあって経営組織体の内外部で生ずる関連諸現象に関し、経営学的側面の理論的かつ応用実践的な専門能力を有する有為の人材育成並びに組織規模の大小、新旧を問わず、起業家精神を発揮して改革の担い手となるとともに、デジタルトランスフォーメーションや新素材開発の進む中、新しい知見を社会実装してイノベーションを起こす人材を養成することを目的とする。

本大学院人間文化研究科は、人間の心理、社会の態様、文化の機能を多角的に解明する学問体系の構築を図り、歴史的な視点を踏まえて、現代社会が抱える諸問題の解決に寄与できる人材を育成することを目的とする。

本大学院バイオ環境研究科は、多様な生き物と共生できる持続可能な地域環境(バイオ環境)を作り上げることを目標とし、そのために、バイオ環境をデザイン(設計)する領域の発展と、これに対応したバイオテクノロジーと環境学を連携させた広い視野を持つ人材を養成することを目的とする。

本大学院工学研究科は、機械分野と電気分野に跨る学際的な工学分野の専門的知識・学術・教養を兼ね備え、グローバル社会への関心と、次世代の電気機械システムに必須の専門領域の高度な知識を修得し、さらに深化させることによって次世代の産業の創出と新たな価値の創出に貢献できる技術者・研究者を育成する。

大学院沿革

1951年 3月 学校法人京都学園を設立
1969年 4月

京都学園大学開学 経済学部(経済学科・経営学科)開設

初代学長に大畑文七

1989年 4月 法学部(法学科)開設
1991年 4月 経営学部(経営学科)開設
1994年 4月 大学院法学研究科開設
1995年 4月 大学院経済学研究科・経営学研究科開設
1999年 4月 人間文化学部(人間関係学科・文化コミュニケーション学科)開設
2002年 4月

経営学部(事業構想学科)開設

大学院人間文化研究科(人間文化専攻修士課程)開設

2006年 4月 バイオ環境学部(バイオサイエンス学科・バイオ環境デザイン学科)開設
2010年 4月 大学院バイオ環境研究科(バイオ環境専攻博士課程前期・博士課程後期)開設
2020年 4月

工学部(機械電気システム工学科)開設

大学院工学研究科(機械電気システム工学専攻博士課程前後期)開設

2022年 4月 大学院経営学研究科 経営管理専攻(ビジネススクール) 修士課程開設

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