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寄付経営学専攻 修士課程
経営学研究科
Graduate School of Business Administration
京都太秦キャンパス
※経営学研究科 経営学専攻 修士課程は2022年度より募集停止します。
研究科コンセプト
経営的・会計的思考を駆使し次代をリードする専門的職業人を養成します。
情報技術の進化やグローバル化の進展により、企業を取り巻く環境は激しく変化し続けています。さまざまな状況に対して柔軟且つ迅速に対応できる戦略的思考や判断が今後一層求められるのは言うまでもありません。本研究科では、今後の日本および国際社会において活躍できるビジネスパーソンと専門的職業人の育成をめざします。また所定の科目群の単位を修得することにより、ファイナンシャルプランナーの国際資格「CFP」の受験資格が取得できる『CFP認定教育プログラム』も用意されています。
目指すキャリア
企業経営の担い手
- 企業の経営企画部門
- 企業の戦略・戦術策定者
- 企業の中堅管理者
- 経営コンサルタント
税務・会計の担い手
- 企業の会計担当
- 税理士
- 資産運用
- 中小企業診断士
企業運営の担い手
- 中小企業・商店の起業家・経営者
- 企業のイントラプレナー（社内起業家）
- 企業・官公庁のプランナー
- 各種プロデューサー
カリキュラム
本研究科は、「経営管理科目群」「会計科目群」「情報科目群」におけるいずれかの演習、ならびに各自の研究テーマと関連する諸研究領域を通じて修士論文の完成に向けて指導し、今後の社会に求められる能力・資質を育成します。
※年度により開講科目が変更されることがあります。
経営管理科目群
- 経営管理論研究
- 人的資源管理論研究
- 経営組織論研究
- マーケティング論研究
- 中小企業経営論研究
- 経営戦略論研究
- 起業論研究
演習科目
経営管理論演習 / マーケティング論演習 / 経営戦略論演習 / 経営組織論演習
経済学科目群
- 金融経済論
- 経済政策論
- 租税制度論
- 財政学
- 社会政策論
- 新会計基準と法人税
- 公共経済学
- 租税論
- 税務会計実務
会計科目群
- 会計学研究
- 監査論研究
- 財務諸表論研究
- 管理会計論研究
演習科目
会計学演習 / 財務諸表論演習 / 管理会計論演習
情報科目群
- 情報管理論研究
- 情報処理研究
- アジア情報研究
演習科目
情報管理論演習
法学科目群
- 租税法総論
- 会社法
- 法人税法
- 租税手続法
- 所得税法
- 経済法
- 法情報処理
- 租税争訟法
- 民法総則
- 物権総論
- 家族法
- 契約法
教育ポリシーPOLICY
教育目的
学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
学位論文審査基準
