本学に在籍する学部生・大学院生・教職員は、インターネット環境下で学術情報の検索を行うことができるデータベースをご利用いただけます。サイトによっては同時にアクセスできる数に制限があります。ご利用後は必ずログアウトしてから終了してください。また初めてご利用される方は必ず利用規定をご覧ください。
図書・資料を探す
| 国立情報学研究所(NII) | 日本語・英語 |
| 全国の大学図書館等が所蔵する本(図書や雑誌等)の情報を検索できるサービスです。約1,000万件(のべ1億冊以上)の本の情報や, 約150万件の著者の情報を検索することができます。どなたでも利用登録なしでご利用いただけます。 |
| 国立国会図書館 | 日本語 |
| 国立国会図書館が所蔵する図書の全てを探すことができるほか、公立図書館の蔵書や国立国会図書館デジタルアーカイブポータル(PORTA)が収録している各種のデジタル情報も探すことができます。 |
| 京都府図書館総合目録ネットワーク | 日本語 |
| 京都府内の図書館等の所蔵資料(図書・雑誌・新聞)を一括して検索できます。探している資料が他の図書館にあった場合は、本学図書館のカウンターで取寄せの申込みを行ってください。本学図書館を通じて取寄せし、カウンターで貸出ができます。 |
雑誌記事を探す
|
|
国立情報学研究所(NII) |
日本語・英語 |
| 学協会刊行物・大学研究紀要・国立国会図書館の雑誌記事索引データベースなどの学術論文情報を検索できます。さらに文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、気軽に横断検索することができます。 |
|
|
学外からの利用はこちら
同時アクセス制限:2
※利用後は必ず「ログアウト」してください。 |
日外アソシエーツ |
日本語 |
| 一般誌、専門誌、大学紀要、海外誌紙を収録した日本最大規模のデータベースです。国立国会図書館の「雑誌記事索引」ファイルを収録するほか「雑誌記事索引」ではカバーしきれない年報類・論文集や、一般誌なども収録しています。本学OPAC、Webcatプラス、J-STAGE原文と連携しています。 |
|
|
学外からの利用はこちら
同時アクセス制限:1
※利用後は必ず「ログアウト」してください。 |
大宅壮一文庫 |
日本語 |
| 日本唯一の雑誌図書館・大宅壮一文庫の雑誌記事索引300万件が検索できます。雑誌に掲載された様々な事件や出来事、流行、話題の人物について索引を作成してあるので、掲載当時の世相・風俗などの”ナマ”の資料が調査できます。 |
新聞記事を探す
|
|
同時アクセス制限:3
※利用後は必ず「ログアウト」してください。 |
朝日新聞社 |
日本語 |
| 1985年から昨日までの朝日新聞記事を読むことができます。「AERA」は1988年5月創刊号から、「週刊朝日」ニュース面は2000年4月から検索可能です。また「アサヒグラフ」は1923年の創刊から1945年までの約1,500冊をカラーでデジタル収録しており、目次・概要のキーワード検索も可能です。 |
|
|
日本経済新聞社 |
日本語 |
| 日本経済新聞社提供の日経四紙(日本経済新聞・日経産業新聞・日経流通新聞・日経金融新聞・日経プラスワン・日経マガジン・日本経済新聞(明治から戦後まで)) 記事全文データベースです。上記範囲外の情報を検索する場合は、カウンターへご相談ください。 |
京都新聞データベース
|
ご利用は図書カウンターにて |
京都新聞社 |
日本語 |
| 京都新聞の京都版・滋賀版の紙面を電子画像として収録したデータベース。掲載日、見出し文、版名、面名、ページなどの条件からキーワード検索が行えます。ご利用の際は図書カウンターまでお越しください。 |
辞書・事典
|
|
学外からの利用はこちら
同時アクセス制限:2
※利用後は必ず「ログアウト」してください。 |
小学館 |
日本語・英語 |
| 「日本大百科全集」をはじめ、「日本国語大辞典」等の日本語辞典や「ランダムハウス英和大辞典」等の語学辞典、「日本歴史地名体系」「日本国史大辞典」等、50点以上の辞書・事典・全集が利用できます。 |
判例・法令を探す
※以下のデータベースの利用後は必ず「ログアウト」してから終了してください。
|
|
第一法規株式会社 |
日本語 |
| 1982年1月以降に国内で刊行された法律関連文献(定期刊行物または図書)および判例集の書誌情報を検索することができます。 内容に則して分類し、独自のキーワードを加えて提供しています。 |
|
|
学外からの利用はこちら 同時アクセス制限:10
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
株式会社TKC |
日本語 |
| 明治8年の大審院判例から今日まで、「判例」「法令」「法律雑誌」「文献情報」など60種類以上の判例を網羅的に収録する日本最大級のフルテキスト型法律情報データベースです。 |
|
|
同時アクセス制限:10
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
株式会社TKC |
日本語 |
| 法務省責任編集の法令集「現行日本法規」をベースとした、憲法から規則まであらゆる法令データ17,000件以上を検索できるデータベースです。平成14年以降の法令履歴データが検索可能です。 |
|
|
同時アクセス制限:10
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
株式会社TKC |
日本語 |
| 「最高裁判所民事判例集」、「最高裁判所掲示判例集」など公的判例集全24誌をデータベース化。キーワード検索が行わるほか、裁判の日時による検索も可能。判例の原典をPDFで閲覧することもできます。 |
|
|
同時アクセス制限:10
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
株式会社TKC |
日本語 |
| 注目の判例や重要な判例の解説を、判例公開後いち早く提供するロージャーナルです。解説は各分野の研究員によって行われます。掲載誌情報の検索に加え、本文もPDFで閲覧可能です。 |
|
|
学外からの利用はこちら |
株式会社TKC |
英語 |
| 判例、法令、行政関連資料、法律雑誌や法律百科事典、弁護士年鑑など法情報および関連情報、800誌以上の法律雑誌・紀要等から必要な情報を検索することが可能です。また、ニュースや企業情報、公的資料、特許情報をはじめとするビジネス法務に関わる各種周辺情報など、総データベース数は26,000以上にものぼります。 |
社会科学・心理学・自然科学などに関する文献を探す
|
|
学外からの利用はこちら |
EBSCO社 |
日本語、英語、中国、韓国語ほか |
| EBSCO(エブスコ)社提供の検索データベースです。書誌情報、抄録だけにとどまらず、フルテキストで論文記事が検索可能です。経済をはじめ、人文系、スポーツ関連など幅広い分野の情報が収録されています。
・Business Source Premier:経済学・経営学の全文データベース。8800タイトルの雑誌の論文記事に加え、世界の大企業10,000社の会社情報も検索できます。
・EconLit:経済学分野のレファレンスソースデータベース。Journal of Economic Literature(JEL)の論文記事全文が収録。
・Regional Business News:地域のビジネス関連出版物を全文にて収録した総合的なデータベースです。
・ERIC (Educational Resource Information Center) :教育関連の文献とリソースに加え、論文情報を検索できるデータベースです。
・Teacher Reference Center:教師および教育関係者向け専門誌や雑誌のインデックスと抄録を検索できるデータベースです。
・SPORTDiscus with Full Text:スポーツ・スポーツ医学分野の全文情報を収録しているデータベースです。
※学外からの利用にはIDが必要です。希望される方は図書館カウンターにてお申し込みください。
|
|
|
ご利用の際は契約タイトル・利用マニュアルを参照ください。 |
John Wiley & Sons 社 |
英語 |
| 米国のJohn Wiley & Sons社が提供する、科学技術、医学、人文科学、社会科学など幅広い分野の学術コンテンツをオンラインで提供するデータベースです。電子ジャーナル、電子書籍、参考図書などの全文情報がデータベースとして収録されています。 |
|
|
利用マニュアルはこちら |
Gale社 |
英語 |
| Gale社が提供する、自然科学から人文社会科学まで多岐にわたる分野の学術誌や新聞、報告書、ビデオなどを収録した総合的な学術データベースです。約2万タイトル以上のコンテンツを搭載し、キーワードで効率的に検索でき、査読済みの全文記事も提供しています。 |
|
|
Gale社 |
英語 |
| Galeグループが提供する、一般雑誌や業界誌を中心に、新聞、報告書、事典など14,500以上のタイトルを収録した総合的なデータベースです。学術誌に特化した「Gale Academic OneFile」とは異なり、より広範囲なテーマを扱っています。 |
社会科学に関する事例を調べる
|
|
同時アクセス制限:3
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
株式会社イーオーエル |
日本語、英語、中国、韓国語 |
| 有価証券報告書をはじめ、企業基本情報、半期報告書、決算短信、目論見書などをWeb 上で検索、表示を可能にした企業情報の総合データベースです。さらに財務諸表のデータには表計算ソフト上へダウンロード機能があり、経営分析に必要な財務指標の計算が自在に行なえます。非上場企業の有価証券報告書も収録されています。 |
|
|
経済開発協力機構 |
英語 |
経済協力開発機構(OECD)の他、国際エネルギー機関(IEA)、原子力機関(NEA)、国際運輸フォーラム(ITF)が発行する資料・統計の検索・全文表示(PDF)が可能なデータベースです。 図書、レポート類、雑誌は1998年以降、統計データは1960年代から収録されており、統計データはExcel,CSV等のフォーマットでダウンロードすることが可能です。 17のテーマ別ブックコレクション(年間およそ50タイトルずつ追加)、14のジャーナル、24のワーキングペーパー、そして22のOECD統計データベースから構成されています。 ※2014年3月発行分までが閲覧可能です。 |
自然科学について調べる
|
|
利用にはユーザー登録が必要です。詳しくはこちらのページ(学内のみ公開)を確認してください。 |
社団法人化学情報協会 |
英語 |
| 広範囲な化学分野,生化学,生物学,薬理学,医学,その関連分野を含む生命科学の1900 年以降に発行された100 年以上に渡る文献情報や発行されたばかりの最先端の科学文献情報および発行後2日以内の特許情報を収録しています。 |
|
|
学外からの利用はこちら
同時アクセス制限:5
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
一般社団法人農山漁村文化協会 |
日本語 |
| 農文協の出版物と豊富な写真付きの情報の中から農作業・農業技術などの実践的な内容をはじめ、日本の食生活・食品加工・地域学習、さらに自然体験・栽培学習等に関する情報を検索できます。必要な文献や情報はその場で全文閲覧・ダウンロードが可能です。 |
|
|
学外からの利用にはこちらをご参照ください。 |
クラリベイト・アナリティクス |
日本語、英語、中国、韓国語ほか |
| インパクトファクターが付与されている自然科学、社会科学、人文科学の全分野における主要論文誌から、各地域・分野で注目されている幅広い国際的レベルの研究文献まで、計33,000以上ものジャーナル、特許データ、研究データセットに自由にアクセスすることができます。 |
|
|
学外からの利用にはIDとPWが必要です。希望される方は図書館カウンターにてお申し込みください。 |
株式会社ジー・サーチ |
日本語 |
| 日本最大の科学技術文献情報データベースで、科学技術や医学・薬学関係の国内外文献を手軽に検索する事が出来ます。内容は、学術雑誌をはじめとする学協会誌、企業技報、公共資料など信頼性の高い情報のみ約6,000万件を科学技術の全分野にわたり網羅的に収集されています。 |
医療・看護について調べる
|
|
学外からの利用はこちら
同時アクセス制限:5
※利用後は必ず「ログアウト」してください |
医学中央雑誌刊行会 |
日本語・英語 |
検索ガイドはこちら。チュートリアル動画はこちら。
国内の医学・歯学・薬学・看護学及び関連分野の論文情報を網羅的に検索できるサービスです。論文の書誌情報(標題・著者名・掲載雑誌名・巻号頁など)や抄録情報を閲覧いただけます。 |
|
|
学外からの利用はこちら |
メテオ |
日本語・英語 |
| 日本国内の学会・出版社発行の雑誌に掲載された医学、歯学、薬学、看護学、医療技術、栄養学、衛生・保健などのあらゆる医学関連分野の「医学文献」から検索し、必要な文献はその場で全文閲覧・ダウンロードが可能です。 |
|
|
看護学科のみ利用可 |
エルゼビア |
日本語 |
| 看護技術を動画で確認・習得するためのデータベースです。現在319の看護技術を収録しており、随時追加、更新されるため、常に最新の情報にアクセスすることが可能です。 |
データベースの利用規定
出版社ごとにライセンス契約を締結しています。各契約ごとに「利用規定」が定められており、規定に抵触した場合、本学全体のアクセスがすべて停止されることがあります。Webページの閲覧やダウンロードやプリントアウト行為の情報は全て出版社(Web管理者)で管理されており、規約に違反した利用者は利用が停止されてしまいます(法人の場合は所属機関全体で利用停止)。一人が利用規約違反をすると大学全体の利用が停止しますので、必ず以下の禁止事項をご確認の上、ご利用ください。
【禁止事項】
- ダウンロード支援ソフトやファイル取得ツールなどを利用して文書や画像などを自動的、または組織的にダウンロードしたり、プリントアウトをしたりすること
- 1タイトルあたり、「印刷/保存」画面上に表示されているページ数の上限を超えてダウンロードすること
- 一度に一冊分のデータすべてをダウンロードしたり、プリントアウトを行うこと
- 個人利用以外の目的で営利・非営利を問わず、複製・再配布すること
- 著作権者の許可を得ずに著作物を複製、送信(インターネットへのアップロードなど)、改変、販売、譲渡する著作権を侵害する行為
これらの禁止事項を守ってご利用ください。