ビジネススクール（MBA）教員詳細

本講義は、コーポレート・ガバナンス（企業統治）を法的観点から国際比較を行いながら検討する。具体的には、英米の会社法〔特に、米国デラウェア州法〕と日本の会社法におけるコーポレート・ガバナンスを中心に、当該国の歴史、市場システム、法律上の特色について理解を深めつつ、比較法的観点から検討する。なお、受講者の希望に応じて主要なアジア諸国（シンガポール・韓国・中国・台湾・マレーシア・インドなど）のいくつかの国々のコーポレート・ガバナンスを検討する場合もある。

本講義は、金融に関する専門的な知識を広範囲に修得することを目的とする。企業の経営、企画、財務、あるいは、金融機関の投資銀行業務で最低限必要とされるファイナンス理論と具体的なデータ分析手法を学修する。まず、金利、株式、債券などを含めた金融市場が経済社会の中でどのような機能を果たしているのかについて学修し、次に、多様な金融商品や機関投資家などの主要な市場参加者の取引手法を理解する。理論編では、最初に不確実な状況下におけるキャッシュフローの分析方法を理解し、投資プロジェクトの価値、Ｍ＆Ａの基礎となる企業価値や債券価値の評価方法を学修する。さらに、企業の資本政策や配当政策などのコーポレート・ファイナンスを幅広く修得する。後半では、投資家行動の基盤となるポートフォリオ理論やリスク管理に必須なデリバティブ取引を学修する。

本講義は、ESG、つまり、環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）を重視した投資あるいは企業経営を学修することを目的とする。投資家が社会的貢献度の高い企業への投資を通して運用パフォーマンスを高めようとするESG投資、そして、企業が社会から必要とされる事業を通して収益を高めようとするESG経営は今後の資本市場でますます重要になると考えられている。まず、その考え方と歴史的な背景を学修しESGに対する理解を深める。次に、実務の現状について、機関投資家のESG運用手法及び企業によるESGを活用した企業経営手法についてその具体例を学修する。そして、ESGが投資パフォーマンスや企業価値に与える影響について実証的な理論を学修しながらESG実務を身につける。

本講義は、機関投資家の資産運用に関する専門的な理論とその実務への応用技術を修得することを目的とする。世界の大手機関投資家は最先端の資産運用手法を駆使して巨額な資産をグローバルマーケットで運用している。本講義ではまず資産運用の基本となるポートフォリオ理論の基礎を学修し、さらに先端的な手法を用いた実務への応用にまで範囲を拡げる。応用では代表的な実務テーマを具体的に選び、その背景にある主要な理論を学修した上で演習と実証分析を行い、その専門的スキルを修得する。対象の分野は資産配分、国際分散投資、ファクター運用、スマートベータ運用、債券ポートフォリオの構築とキャッシュフローの管理、運用パフォーマンスの評価方法、リスク管理手法、AIを活用した運用手法である。

本研究指導は、ファイナンス、ESG論、資産運用論の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導行う。

本講義では、基幹税目である法人税、消費税を中心に地方税も含め法人の税制全体のフレームワークを学修することを目的とする。租税には、所得課税（国税：6税目、地方税：2税目）、資産課税等（国税：3税目、地方税：11税目）、消費課税（国税：15税目、地方税：10税目）あり、このうち、法人税、消費税、所得税の3税目が基幹税目（税収の大きいもの）とされている。講義では、税目の骨格を理解するだけでなく、国会における税制改正の流れと論点及び各法律が生まれた理由にも言及する。また、本法、政省令及び通達などの意義についても考察を加える。

本講義は、組織再編税制、法人の事業承継税制及び組織再編税制に含まれてはいるがＭ＆Ａに係る独自の税制に関する考え方と知識を学修することを目的としている。企業が組織再編等の行動を起こした場合に、どの税制にどのように対応しなければならないかに関する対応パターンを解説する。企業の税制への対応に関しては、そのほとんどが法人税の中に規定されているが、特に、組織再編やＭ＆Ａの税を法人税体系から抜き出して解説する。各税制の細部に拘らず、企業行動の変化の流れに照らして、それらの制定趣旨や近年の論点を学修する。

本講義では、財務会計と税務会計との調整過程について学修する。税金計算は、まず会計上の利益を出し、その利益を基礎に税金計算のプロセスに入る。会計上の利益は、収益から費用を控除したものから導かれるが、税務上の課税所得は、益金から損金を控除した結果、算出される。つまり収益－費用の利益概念と益金－損金の課税概念との調整過程を一般に税務会計と呼ぶ。まず、会計上の利益概念と税務上の所得概念を説明した後に、税と会計の関係を解説する。さらに、両者の調整過程を説明することによって、会計と税の全体像が理解できるようにする。

本研究指導は、税法、企業改革税制、税務会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。

本研究指導は、経営戦略、国際会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。

本講義は、経営戦略の主要な概念を学修し、その応用を試みる授業である。まず、企業戦略に関する事業の多角化やグローバル経営、事業戦略に関するコストリーダーシップ戦略、差別化戦略、事業システム戦略などの主要概念を説明する。また、昨今のような変化の著しい環境において企業が動的に環境に適応する能力「ダイナミック・ケイパビリティ」の概念について解説する。その上で、それらが成立する組織的条件や外部環境の分析について学修する。これらをもとに経営戦略に関するケーススタディを行う。ここでは全員が議論に参加し、理解を深めることが重要であり、必要に応じて事前に資料等を読み込んでおくことが求められる。

本講義では、起業家に必要なマインド、スキルセット、リーダーシップのあり方を、経営の現場から学び取ることを目的とする。具体的には、世界中のあらゆる起業家の実像をケーススタディから学修するとともに、著名な起業家との直接の対話を通じて起業に関する勘所を修得する。この科目を通じて、受講生自身が起業家としての志を確立するとともに、そのための課題を把握し、今後受講生自身が起業家として成長するための道筋を描くことを目指す。

通信・ソフトウェア・センシングなどの技術革新、ビッグデータ分析とAIの活用など、DX＝デジタルトランスフォーメーションが急速に進展している。その中で企業はDXをどのように活用できるか、その為にどのような資源に投資すべきか、新たにどのようなリスクに対応しビジネスモデルを進化させるか等、広範囲な課題を抱えている。本講義はこのようなDXの潮流を理解して、企業経営手法への指針を与えるとともに、実際にいかに実践するかについて議論を深める。

この科目は受講生の企業変革についての理解を手助けする。まず、企業変革の定義と実例を解説する。次に、４つの代表的な企業変革モデル、即ちShrink-to-Grow、Self-Disruption、Portfolio of Initiative、Möbius Cycleを紹介し、ケーススタディを通じて、それぞれの特徴と適応上の要諦、落とし穴を検討する。最後に企業変革を実践する手法として、変革の8段階説を修得するとともに、先が読めないVUCA時代-volatility 変動性、uncertainty 不確実性、complexity 複雑性、ambiguity 曖昧性-の企業変革モデルについて理解を深める。

本講義の前半では、グローバル経営の４つの基本モデルを学修し、特にトランスナショナル（グローカル）モデルについて議論を深める。その中で「センター・オブ・エクセレンス」が果たす役割の重要性を理解し、知の共有をグローバル規模でいかに実践するかについて検討する。後半では、トリプルA戦略、新興国戦略、イノベーション＠エッジ（辺境からのイノベーション）などの最新モデルを紹介し、ケーススタディを通じて、いかにそれらを実際の経営に応用するかを学修する。

イノベーションは、企業の成長エンジンである。本講義の前半では、イノベーションを生み出すメカニズムとダイナミズムを修得するとともに、プロダクトイノベーション、プロセスイノベーションなどに関する基本的な手法を紹介する。後半では、オープンイノベーション、リバースイノベーション、ビジネスモデルイノベーションなどの応用的な手法を取り上げ、いかにそれらを実際の事業や経営に活用するかを、さまざまなケースを通じて修得する。

本講義では、サステナビリテスの国際的な動向を整理し、CSRやBusiness Ethicsが時代と共にどのように変遷してきたのかを辿る。また、近年、注目を集めているSDGsとESG投資を取り上げ、非財務要素と企業価値の関係についての認識を深め、サステナブル社会における企業価値のあり方について検討する。後半では、サステナビリティを企業価値に結び付けるCSV（共通価値の創造）戦略を取り上げ、いかに実際の経営に直結させるかを議論する。

本講義では、顧客のニーズに応え、顧客にとって価値ある製品やサービスを提供するためのものの考え方や発想、またそれを戦略的に展開させる様々な活動を学修する。授業の前半では4P、4C、STP分析などの戦略的マーケティングから、消費者行動分析、製品開発、製品差別化、流通チャネル、バリューチェーン、コミュニケーション戦略、Web展開などのマーケティングに関する基本的概念の理解に注力する。これをもとに後半では事例を中心に顧客関係性、ブランドの構築と成長、デジタル・マーケティングやサービス・マーケティング、製造業のサービス化などへの発展的な議論を展開する。また、データ分析、イノベーションとジョブ理論、顧客との価値共創、ユーザーエクスペリエンスなど今日的なテーマにも実戦的展開をベースに受講生と教員で議論を深める。各講義では問題意識を確かにするため毎回小レポートの提出を求める。

本講義では、企業活動や組織運営をリードするブランドの概念を理解し、事業展開を左右するエクイティ資源やブランド理念に基づくマネジメントを学修する。講義の前半ではブランドエクイティ、ブランドアイデンティティを起点に企業や製品、サービスなどブランドの種類、階層性、戦略拡張など基本的な機能や役割、体系について講義形式での知識修得、理解に注力する。後半では、ケーススタディを通じて固有の差異的な価値と同時に顧客との深い関係性を生み出すブランディング展開について受講生と教員が議論し、ブランドロイヤリティ、ブランドリレーション、インナーブランディングなど実戦的な活動やスキルについてプロジェクト・ベースで知見を深める。さらにはブランドパーパスや意味ベースのブランディングを通じてデジタル化とともにBtoB、地域、国家、病院、大学など様々な領域に拡張するブランドマネジメントへの見識を深めていく。

本研究指導は、マーケティング、ブランドマネジメントの知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。

本講義では、地理、民族、宗教、資源、人口などをベースに、国際情勢を分析する地経学（Geo-Economics)の手法を用いて、現代の国際情勢を読み解き、経営にとっての意味合いを検討する。具体的には、経済政策が持つ倫理的課題、WTOなどの国際的枠組みがもたらす影響、経済成長がもたらすコストなどを取り上げるとともに、中国の覇権主義がもたらす意味合いや民族主義の台頭などの時事的な課題についても議論する。

本研究指導は、国際経済学の知識に基づき、国際情勢の経営への影響に関連し、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。

本講義では、M&A戦略、そのプロセスについて理解し、実際にM&A関連業務に従事したとしてもすぐに役立つレベルの知識を身につけることを目標とする。
1.M&A戦略
2.M&A のプロセス
3.M&Aにおける企業評価
4.ポスト・マージャ―・インテグレーション（PMI）
5.プライベートエクイティーなどにつき学び、M&Aでいかに成功するか、いかにしたら失敗するかという命題を追求する。一方的な講義だけではなく、HOYAやJ Tのケーススタディも活用し、実際のクロスボーダーM&Aを体験したゲストスピーカーも招聘し、実践的なM&Aの知識を修得する。

本講義は、簿記・会計学の受講生を対象にして、商的企業のための商業簿記と製造業のための工業簿記の基礎的知識と考え方を修得する。まず、貸借二重分類・勘定を用いた加算的減算という複式簿記に特有の計算方法や資産・負債・資本・収益・費用という基礎概念に対する知識を修得する。商業簿記においては、貸借対照表・損益計算書の構造・両者の計算的関係を学修した後に、仕入れ・販売等の活動をどのように記録・集計して決算書に反映するかを学修する。また、工業簿記では、製造業における材料の仕入れ・製品の製造・販売というサイクルの中で、材料費・労務費等のコストを製品の原価として計算する仕組みを学修する。

本研究指導は、経営の意思決定に必要な管理会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導補助を行う。

本講義では、財務会計・管理会計の専門知識と考え方を修得する。財務会計は、企業外部のステークホルダーのための会計であり、管理会計は、経営者を頂点とする各階層の経営管理者のための会計である。財務会計については、ステークホルダーの意思決定に必要な情報提供と経営者を取り巻く契約支援という2つの役割について事例を交えて解説する。また、近年ESG/SDGs等との関係で国際社会から求められるようになった非財務情報の開示についても統合報告書を中心に説明する。他方、管理会計については、原価管理・予算管理・業績管理という管理会計の役割について事例を交えて、また、DX関係の新しい管理技法にも言及して、解説する。最後に、財務会計・管理会計の知識と経営戦略とを結びつけた企業分析の仕方についても触れる。

本講義では、技術の管理に関わる経営戦略を学修する。技術管理論とは、ごく簡単に言えば、「技術を中核に据えた経営戦略論」、あるいは「技術を梃子にした経営戦略論」とでも言うべきものである。「技術経営論」や「イノベーション・マネジメント」と呼ばれることもある。一般に、研究・技術開発の成果を製品化し、市場に投入し、それが幅広い顧客に受け入れられるまで育て上げ、なおかつ、続々と参入してくる競合他社との激烈な競争に勝ち残っていくためには、戦略的なマネジメントが必要不可欠となる。ここでは、研究・技術開発や生産のマネジメントはもちろん、いかにして技術力を新たな顧客価値に結びつけ、ビジネスとして成立・成長させていくのか、さらに研究開発した知財をどのように管理するかといった点について、さまざまな業界の事例を交えながら、解説する。

技術マネジメント、生産マネジメント、サプライヤーマネジメント、価値創造、ものづくり、産業競争力など、産業現場の経営学（ものくり経営学）の基礎概念を理解し、技術・現場・設計・企業間連携などの知識や組織能力が、どのようにして国際競争力や社会的・経済的価値創造につながっていくのか、文理融合の立場から、工学系と社会科学系の知の接点を探求することにする。

本講義では、顧客のニーズに応え、顧客にとって価値ある製品やサービスを提供するためのものの考え方や発想、またそれを戦略的に展開させる様々な活動を学修する。授業の前半では4P、4C、STP分析などの戦略的マーケティングから、消費者行動分析、製品開発、製品差別化、流通チャネル、バリューチェーン、コミュニケーション戦略、Web展開などのマーケティングに関する基本的概念の理解に注力する。これをもとに後半では事例を中心に顧客関係性、ブランドの構築と成長、デジタル・マーケティングやサービス・マーケティング、製造業のサービス化などへの発展的な議論を展開する。また、データ分析、イノベーションとジョブ理論、顧客との価値共創、ユーザーエクスペリエンスなど今日的なテーマにも実戦的展開をベースに受講生と教員で議論を深める。各講義では問題意識を確かにするため毎回小レポートの提出を求める。

技術マネジメント、生産マネジメント、サプライヤーマネジメント、価値創造、ものづくり、産業競争力など、産業現場の経営学（ものくり経営学）の基礎概念を理解し、技術・現場・設計・企業間連携などの知識や組織能力が、どのようにして国際競争力や社会的・経済的価値創造につながっていくのか、文理融合の立場から、工学系と社会科学系の知の接点を探求することにする。

「データ解析」の講義は英語教科書を用います。受講生の希望に応じて英語・日本語を併用して講義を行います。ビジネスの実践にあたり「統計学的な発想」が身につくような指導を心がけます。指導の前提として、学部水準の統計学の知識と英語の読解力を求めます。大学院の水準に達するため、毎回の講義で英語論文の読解力を基礎とするタスクを課します。講義外でかなりの時間を要することを覚悟して下さい。

本講義は、国際財務報告基準（IFRS）について実践的な視点から学修する。IFRSは、企業の財務報告の国際基準として現在140か国以上で使用されており、日本でもIFRSの任意適用企業が株式市場の時価総額の40%を超えるなどIFRSの利用が広がっており、IFRSの理解はビジネスにおける重要なスキルの一つとなっている。また、近年、企業の財務報告の領域では様々な変化が生じており、それらの変化の内容と背景を理解しておくことも重要となる。本講義では、IFRSに基づく財務情報から企業の状況を読み解くために必要な知識とスキルの習得を目的として、IFRSの基礎的な考え方と内容について学んだ後、他の会計基準との比較や財務諸表の実例の分析等を通じてIFRSに対する理解を深めていく。